今日の授業は「株価はなぜ上がったり下がったりするの？」です！ニュースで「今日の日経平均は〇〇円でした」と聞いても、なぜ毎日動くのか不思議に思ったことはありませんか？仕組みがわかれば、ニュースの見方がぐっと面白くなりますよ。
株価を決めているのは「買いたい人」と「売りたい人」
株価はむずかしい計算式で決まっているわけではありません。基本は「買いたい人（需要（じゅよう）＝ほしいと思う量）」と「売りたい人（供給（きょうきゅう）＝手放したいと思う量）」のバランスです。買いたい人が売りたい人より多ければ株価は上がり、逆に売りたい人が多ければ株価は下がります。ここだけ押さえておけば大丈夫です。
たとえば、あるお菓子が急に人気になって「ほしい」という人がお店の在庫より多くなると、値段が上がったり売り切れたりしますよね。株も同じで、その会社の株を「ほしい」と思う人が増えると、値段（株価）が上がっていくのです。
株価を動かす2つの要因
東京証券取引所（東証）が運営する学習ページによると、株価を動かす要因は大きく2つに分かれます。「その会社自身に関係すること」と「株式市場全体に関係すること」です。意外に思うかもしれませんが、会社そのものが悪くなくても、社会全体の空気で株価が動くこともあります。
1. その会社の業績と将来性
株価を決める最大の要因は、その会社の売上げや利益を表す「業績」です。投資家は今の業績をもとに、その会社が今後もっと成長しそうか、将来性を予想します。会社への期待が高まれば人気が出て、株価は上がりやすくなります。逆に赤字が続くと株を買う人が減り、株価は下がりやすくなります。新商品がヒットしたりブームになったりすると、その会社が注目されて株価が上がることが多いのも、この仕組みによるものです。
2. 社会・経済全体の状況
会社自体には問題がなくても、社会・経済の状況によって株価は動きます。主なものを見ていきましょう。
- 景気動向：景気が良いと会社の業績がさらに良くなると期待され、株を買う人が増えます。
- 金利の水準：金利と株価はシーソーのような関係といわれます。金利が下がると株価は上がり、金利が上がると株価は下がる傾向があります。
- 外国為替（為替相場）：円高・円安の動きは、製品を輸出したり原材料を輸入したりする会社の業績に大きく影響します。
- 国内政治の動向：予算や経済政策に関する発言などにも株式市場は注目します。
- 国際情勢：戦争や貿易摩擦、海外の株式市場の動きも株価に反映されます。
- 自然災害・天候：たとえば猛暑が続くとエアコンや飲み物メーカーの売上げ増加が期待され、株価が上がりやすくなることがあります。
ここ、迷いやすいところですが、株価は「その会社だけ」で決まるのではなく、社会全体の空気とセットで動くものだと覚えておきましょう。
身近な例え話：円高・円安と株価の関係
たとえば、車を輸出している会社があるとします。1ドル＝100円のとき、1台1万ドルで売れば100万円の収入です。ここで円高（1ドル＝80円）になると、同じ1万ドルで売っても80万円にしかならず、20万円もうけが少なくなります。もうけが減ると予想されるので、この会社の株価は下がりやすくなるのです。反対に円安（1ドル＝120円）になれば、1台あたり120万円になり、もうけが増えるので株価は上がりやすくなります。輸入する会社は逆に、円高だと安く仕入れられるのでもうけが増え、株価が上がりやすくなります。
代表的な「株価指数」も知っておこう
ニュースでよく聞く「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」は、個別の会社の株価ではなく、多くの会社の株価をまとめて示す指標です。日経平均株価は日本を代表する225銘柄の平均で日本経済新聞社が算出し、TOPIXは東証に上場する1,600以上の銘柄をもとに東京証券取引所が算出しています。どちらも「日本の会社全体の調子」を映す通知表のようなものと考えるとわかりやすいでしょう。
参考：東京証券取引所「なるほど！東証経済教室」会社の株価の決まり方／TOPIX構成銘柄数は日本取引所グループ公表資料（2026年2月末時点）による
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今日のまとめ
- 株価は「買いたい人」と「売りたい人」のバランスで決まる
- 会社自身の業績・将来性と、景気や金利、為替などの社会全体の状況の両方が影響する
- 日経平均株価やTOPIXは、多くの会社の株価をまとめた「日本経済の通知表」のようなもの
今日の授業はここまで！次回もお楽しみに。
